前回に続き、A社のひかり電話導入事例についてご紹介していきます。事務担当の課長さんは、上司の説得に難航しているようです。新規に電話を引き直すと、初期コストに不安を持つのは当然です。上司を説得するモデルケースとしても参考になりそうですね。
今までのビジネスホンも必要な機能がそのまま使える
担当課長さんは、通信費のコストカットができるのは大歓迎だけど、今まで使っていたオフィス電話に必要な機能などは使えるのかどうか、不安に感じていらっしゃいました。例えばダイヤルイン番号や代表番号などといった番号が使えるかどうか、まだFAXも必要なので使えるのかどうか、そもそも電話番号が変わってしまうと、名刺や封筒なども印刷し直さなければならず、逆にコストがかかってしまうことを懸念されていました。
A社のようなケースの場合、代表番号はそのまま利用できますし、ひかり電話オフィスA（エース）を契約すれば、最大300番号まで設定が可能です。また、ダイヤルイン番号もナンバーディスプレイ対応の電話機なら利用可能です。
さらに、FAXも現在日本国内で広く普及しているG3規格のFAXなら、ほぼそのまま使うことができます。そして110番や119番など緊急電話への発信もIP電話と異なり、ひかり電話ならかけることができるのです。
そして担当課長さんは、通信品質についてもご心配されていましたが、ひかり電話は音声用の帯域を確保することで、加入電話並みの音声品質を実現しているので、心配は御無用ということを説明させていただくと、上司を説得して社内の電話をひかり電話へ移行することにお決めいただきました。
導入すれば通信費が大幅にカットできる
さっそく、A社ではひかり電話オフィスA（エース）を導入されました。1ヶ月後、担当課長さんから連絡が入り、月額の通信費が70％近くコストダウンできたということを伺いました。さぞかし、上司に褒められたことでしょうねと言いますと、そうでもなかったようです。上司の方からは、こんなに通信費を削減できるなら、なぜもっと早くひかり電話を導入しなかったのかと、逆に怒られたそうです。サラリーマンはつらいですね。
A社のように、効果的な通信費の削減を行える企業は、まだまだたくさんあります。構造的な不況で、特に中小企業では経費の無駄遣いを減らすことが大命題となっています。そんな際、まずは通信費を見直してみてはどうでしょうか。
